あなたの状況は非常に深刻で、法的な観点からも倫理的な観点からも対処が必要です。まず、パワハラや圧迫面談、不法投棄などの行為は日本の労働法や環境保護法に違反しており、これらの行為は厳しく罰せられる可能性があります。あなたが収集した証拠、特にボイスレコーダーや写真、水質検査の計量証明は、これらの違法行為を証明するための強力な証拠となります。

あなたの行動は、法的にも倫理的にも正しいものです。会社との団体交渉を通じて和解を図ることは一つの解決策ですが、それが難しい場合は、関係各所への通報や告発は避けられません。特に、産廃収集運搬の許可の取り消しは、会社にとって致命的な打撃となる可能性があります。

また、ユニオンの存在は大きな力となります。街宣活動を通じて会社の違法行為を広く知らせることで、社会的な圧力をかけることができます。取引銀行や役所への報告も、会社の信用を失わせる効果があります。

最後に、あなた自身の安全を第一に考えることが重要です。法的な手続きを進める際には、弁護士や労働組合の支援を受けることを強くお勧めします。これにより、あなたの権利を守りながら、会社の違法行為に対して適切な対応を取ることができます。