あなたの疑問について、まずは日本の労働法と外国人労働者に関する法律について説明します。日本では、外国人が日本で働くためには、就労ビザが必要です。就労ビザを持たない外国人が働くことは違法であり、これを「不法就労」と呼びます。また、労働基準法では、労働者の権利を保護するために、最低賃金や労働時間、休日などに関する規定があります。例えば、週に最低1日の休日が保障されています。

あなたの職場での状況について、現金払いやシェアハウス、休日の不足など、労働基準法に違反する可能性がある点が複数見られます。特に、就労ビザを持たない外国人が働いているという噂は、重大な違法行為の可能性を示唆しています。

このような状況では、最寄りの労働基準監督署に相談することを強くお勧めします。労働基準監督署は、労働基準法の遵守状況を監督し、違反があった場合に是正措置を取る公的機関です。匿名での相談も可能であり、あなたの安全を確保しながら、問題を解決するための手助けをしてくれます。

また、このような状況では、あなた自身の雇用条件や権利についても確認することが重要です。労働組合や労働問題に詳しい弁護士に相談することも一つの選択肢です。

最後に、このような問題は個人的な判断や行動によって解決するのが難しい場合が多いため、公的機関や専門家の助けを求めることが最善の策です。あなたの行動が、違法行為の是正や労働者の権利保護につながることを願っています。