日本の労働基準法により、自己都合退職の場合、退職願を提出してから最低14日間の予告期間が必要です。ただし、この予告期間は労働者が有給休暇を使用することで短縮することが可能です。あなたの場合、退職願を2月末に提出し、4月25日が退職予定日であるため、予告期間は法的に満たされています。

しかし、会社が突然『今日で終わりでお願いします』と言った場合、これは即日解雇となります。即日解雇は労働基準法に違反する可能性があります。会社が即日解雇を行う場合、労働者に対して解雇予告手当（平均賃金の30日分）を支払う必要があります。

また、自己都合退職の場合でも、有給休暇を消化して退職することは法的に認められています。会社が有給休暇の消化を認めない場合、これも労働基準法に違反する可能性があります。

このような状況では、労働基準監督署に相談することをお勧めします。労働基準監督署は労働者の権利を保護し、会社が労働基準法に違反しているかどうかを調査することができます。また、弁護士に相談して法的措置を取ることも一つの選択肢です。

この状況では、自己都合退職の扱いは変わらないと考えられますが、会社の対応が法的に適切であるかどうかを確認することが重要です。