あなたの状況は、日本の労働法に違反している可能性が高いです。労働基準法第20条により、使用者は労働者を解雇する場合、少なくとも30日前に予告するか、または30日分以上の平均賃金を支払うことが義務付けられています。書き置きだけで解雇を通知することは、明らかにこの規定に違反しています。

まず、警察に相談したことは正しい選択です。警察は、法的な問題に対して相談を受けることができますが、労働問題については労働基準監督署が専門機関です。したがって、翌日労働基準監督署に行くことは適切です。

労働基準監督署に行く際には、以下の点を明確に伝えることが重要です。

1. 解雇通知が書き置きだけであったこと
2. 事前の予告も平均賃金の支払いもなかったこと
3. 解雇が不当であると考える理由（例：業績不振、個人の私的な問題など）

労働基準監督署は、これらの情報を基に調査を行い、使用者に対して是正勧告を出すことがあります。また、労働者は労働審判や訴訟を通じて、解雇の無効を主張し、損害賠償を求めることも可能です。

このような状況では、弁護士に相談することも有益です。弁護士は法的な観点からアドバイスを提供し、労働審判や訴訟の手続きを支援してくれます。

最後に、このような経験を通じて、今後の労働条件や雇用契約についてより詳細に理解し、自己防衛のための知識を身につけることが重要です。