あなたの状況は非常に困難であり、法的な対応と倫理的な配慮の両方が必要です。まず、パワハラに対する法的措置についてですが、労働基準監督署（労基）に訴えることは一つの選択肢です。労基は労働者の権利を保護し、違法な労働条件やパワハラなどの問題を調査する権限を持っています。ただし、労基に訴える前に、証拠の収集が重要です。パワハラの状況を記録したメモ、電子メール、メッセージ、その他の証拠を集めることが必要です。また、合意書に署名する前に、弁護士に相談することを強くお勧めします。合意書は法的拘束力があり、署名すると後で訴えることが難しくなる可能性があります。

次に、給料の未払いについてですが、労働基準法により、使用者は労働者に対して賃金を支払う義務があります。給料が支払われない場合、労基に訴えることが可能です。また、未払い賃金を請求するための訴訟を起こすこともできます。

最後に、ステーションの状況についてですが、あなたが直接的に解決することは難しいかもしれません。しかし、利用者さんの状況を考えると、心配になるのは当然です。地域の医療機関や行政機関に連絡し、ステーションの状況を報告することができます。また、退職前に同僚や上司に対して、ステーションの状況を改善するための提案を行うことも考えられます。

全体として、あなたの状況は複雑であり、法的な助言を受けることが重要です。弁護士や労働組合に相談し、最適な行動を取ることをお勧めします。