あなたの状況は非常に深刻です。会社に籍がないということは、法的には雇用関係が確立していないことを意味します。これにより、いくつかの重大な問題が発生する可能性があります。

まず、労働基準法に基づく最低賃金や労働時間の規制が適用されないため、適切な賃金を受け取れない可能性があります。また、労災保険や健康保険、厚生年金などの社会保険が適用されないため、万が一の際の保障がありません。さらに、雇用契約書がないため、労働条件や勤務時間などが明確に定められておらず、トラブルが発生した場合に法的な対応が難しくなります。

このような状況では、まずは労働基準監督署に相談することを強くお勧めします。労働基準監督署は労働者の権利を保護し、違法な労働条件を是正するための機関です。相談する際には、タイムカードや給与明細など、労働条件を証明できる資料を持参すると良いでしょう。

また、法的な対応を取るためには、弁護士に相談することも考えられます。弁護士は法的な観点からあなたの権利を最大限に守るためのアドバイスを提供してくれます。

最後に、このような状況では精神的な負担も大きいと思われますので、家族や友人にも相談し、サポートを受けることをお勧めします。また、労働者支援団体などの外部支援を受けることも有益です。

このような状況で職場に留まることは非常にリスクが高いため、できるだけ早く対策を講じることが重要です。