あなたの状況は、不当解雇の可能性が高いと考えられます。日本の労働基準法では、解雇には合理的な理由と予告が必要です。あなたの場合、適応障害を理由に退職勧誘が行われたこと、そして給料が満額支払われていないことは、不当解雇の要素となり得ます。特に、パワハラが原因で適応障害になったことが明らかな場合、会社はその責任を問われる可能性があります。

また、会社が退職勧誘を行った際の録音があることは、法的な証拠として非常に強力です。この録音は、会社が不当な行為を行ったことを証明する重要な証拠となります。

弁護士に相談することは、決して遅くありません。実際、早急に弁護士に相談することを強くお勧めします。弁護士は、あなたの権利を守り、会社との交渉を行う専門家です。また、労働基準監督署に相談することも有効です。労働基準監督署は、労働者の権利を守るための政府機関で、不当解雇やパワハラなどの問題に対して調査を行います。

最後に、あなたの状況は非常に複雑であり、個々のケースによって対応が異なる可能性があります。したがって、具体的なアドバイスを得るためには、弁護士や労働基準監督署に直接相談することが最も重要です。