日本では、労働者の権利は労働基準法によって保護されています。不当解雇については、労働基準法第18条により、解雇が「客観的に合理的な理由を欠き、社会通念上相当であると認められない場合」には無効とされています。あなたの場合、仕事ができることが社長に認められているにもかかわらず、解雇されたということですので、これは不当解雇の可能性があります。

まず、労働基準監督署に相談することをお勧めします。労働基準監督署は、労働者の権利を保護し、労働基準法の違反を是正するための機関です。相談に行く際には、雇用契約書、給与明細、勤務記録など、解雇に関する証拠を持参することが重要です。

また、労働組合に加入している場合は、組合に相談することも有効です。労働組合は、労働者の権利を擁護し、不当解雇などの問題に対して法的支援を提供することができます。

さらに、弁護士に相談することも考えられます。弁護士は、法的な観点から問題を分析し、訴訟を起こすかどうかの判断を下すことができます。訴訟を起こす場合、弁護士はあなたの代理人として雇用主と交渉することができます。

最後に、解雇が不当であると判断された場合、復職や解雇予告手当の支払い、未払い賃金の支払いなどが求められる可能性があります。しかし、訴訟は時間と費用がかかることがあるため、慎重に検討する必要があります。

以上の手順を踏むことで、あなたの権利を守り、不当解雇に対抗することができるでしょう。