36協定は、日本の労働基準法に基づく労使間の協定で、残業や休日出勤の上限を定めるものです。この協定は、労働基準監督署に提出する必要があり、期限は最大1年です。あなたが勤務先と労働時間に関する協定を結んだ記憶がない場合、いくつかの可能性が考えられます。まず、あなたの会社が上場企業であることから、法的な手続きを怠らないと考えられます。そのため、36協定に関する手続きも適切に行われている可能性が高いです。次に、労働契約書や就業規則において、36協定に関する条項が含まれている可能性があります。これにより、あなたが契約時に暗黙的に同意した形になっていることも考えられます。また、36協定の内容は、労働基準法に基づいており、労働者に対して一定の保護を提供するものです。そのため、あなたが特に意識しなくても、法的に保護されている状態にある可能性もあります。これらの点を踏まえると、あなたの会社が36協定に関する手続きを適切に行っていると推測されますが、具体的な内容については、就業規則や労働契約書を確認することをお勧めします。