労働基準法に基づき、無断欠勤があった場合でも、労働者に支払われるべき賃金は減額されるべきではありません。労働基準法第24条により、使用者は労働者に対し、賃金を全額、直接、定期的かつ正確に支払わなければなりません。これは、労働者が働いた分の賃金を受け取る権利があることを意味します。

無断欠勤があった場合、使用者はその日の賃金を支払わなくてもよいとされていますが、それ以外の日の賃金を減額することは許されていません。また、労働基準法第89条により、使用者は労働者に対し、労働契約に基づく賃金を支払わなければなりません。これは、無断欠勤があったからといって、その他の賃金を差し引くことは違法であることを意味します。

妹の場合、無断欠勤した日以外の賃金は支払われるべきであり、使用者がそれを拒否するのは違法です。妹は、まず使用者に対し、法的に賃金を支払わなければならないことを説明し、支払いを求めることができます。もし使用者がこれに応じない場合、労働基準監督署に相談することができます。労働基準監督署は、労働基準法の違反に対して調査を行い、適切な措置を取る権限を持っています。

また、妹が働いていた環境が過酷であったという点についても、労働基準法第5条により、使用者は労働者に対し、安全で衛生的な労働条件を確保しなければなりません。もし、妹が過酷な労働環境にさらされていたと判断される場合、労働基準監督署に相談し、適切な対応を求めることができます。

以上のように、妹の状況は労働基準法に基づいて適切に対処することができます。法的な手続きを踏むことで、妹は正当な賃金を受け取る権利を守ることができます。