あなたの状況について、まず、会社が急に退職を求めることは、労働基準法に違反する可能性があります。労働基準法第20条によると、使用者は労働者に対し、解雇予告を行わなければならず、予告期間は少なくとも30日前です。ただし、試用期間中の場合、この規定が適用されない場合もありますが、それでも合理的な期間を設けることが求められます。また、労働時間や給与に関する問題も、労働基準法に違反する可能性があります。具体的には、労働基準法第32条により、1日8時間、週40時間を超える労働は原則として禁止されており、超える場合は36協定の締結と労働基準監督署への届出が必要です。また、給与明細の交付は労働基準法第24条により義務付けられています。これらの問題については、労働基準監督署に相談することができます。また、会社との交渉においては、書面でのやり取りを行い、内容証明郵便を利用することで、法的な証拠を残すことができます。さらに、労働組合に加入し、交渉を支援してもらうことも一つの方法です。これらの手続きを通じて、あなたの権利を守り、適切な退職手続きを行うことができるでしょう。