あなたの状況は非常に深刻で、労働基準法に違反していると思われます。まず、労働基準法では、使用者は労働者に対して最低限の労働条件を提供する義務があります。具体的には、1日8時間、週40時間の労働時間制限、最低11日の年間休日、有給休暇の付与などがあります。あなたの会社はこれらの規定を全て無視しているようです。

辞める際の通知義務についてですが、労働基準法では、労働者が解雇される場合には30日前までに通知するか、または30日分以上の平均賃金を支払うことが義務付けられています。しかし、労働者が自主的に退職する場合には、このような規定はありません。つまり、あなたはいつでも辞めることができます。ただし、辞める際には、会社に対して辞表を提出するなど、法的に証拠を残すことが重要です。

労基局に相談することは非常に有効です。労基局は労働者の権利を守るための機関であり、相談は無料で匿名で行うことができます。逆恨みを恐れる必要はありません。労基局に相談することで、会社が違法行為を止めるように働きかけることができます。また、労基局は違法行為を是正するための指導や勧告を行い、場合によっては罰則を科すこともあります。

最後に、あなたの状況は法的にも倫理的にも許されないものです。自己防衛のためにも、労基局などの専門機関に相談し、適切なアドバイスを受けることを強くお勧めします。