あなたの状況は非常に複雑ですが、いくつかの重要な点について説明します。

まず、パワハラは絶対に許されるべきではありません。日本の労働基準法では、パワハラは明確に禁止されており、被害者は法律に基づいて対処する権利があります。あなたがパワハラを受けていると感じる場合、まずはその証拠を集めることが重要です。メールやテキストメッセージ、目撃者の証言など、できるだけ多くの証拠を集めてください。

次に、退職についてです。退職を希望する場合、通常は退職願を提出することになります。ただし、パワハラなどの理由で退職を希望する場合、労働基準監督署に相談することができます。彼らはあなたの状況を評価し、必要な支援を提供することができます。

派遣での仕事についてですが、あなたが現在の職場と派遣先の両方で契約上の義務を果たしている限り、かけもちは法的に問題にならない場合があります。ただし、これは各契約の内容によりますので、具体的な状況を確認するために弁護士に相談することをお勧めします。

最後に、損害賠償の要求についてです。店長が損害賠償を要求する場合、その根拠となる法的な理由が必要です。あなたが契約上の義務を果たしている限り、損害賠償を求められる可能性は低いです。ただし、これも具体的な状況によりますので、弁護士に相談することをお勧めします。

総じて、あなたの状況は非常に複雑ですので、できるだけ早く弁護士や労働基準監督署に相談することをお勧めします。彼らはあなたの権利を守り、適切なアドバイスを提供してくれるでしょう。