有給休暇の申請が通らなかった場合、まずは労働基準法に基づいて自分の権利を確認することが重要です。労働基準法第39条により、年次有給休暇は労働者の権利とされており、使用者は正当な理由なくこれを拒否することはできません。具体的には、6か月以上継続勤務し、所定労働日の8割以上出勤した労働者には、最低10日の年次有給休暇が与えられることになっています。

あなたの場合、10年以上の勤務歴があり、有給休暇も十分に残っているにも関わらず、申請が通らなかったことは法的に問題がある可能性があります。特に、病院側が「不平等が生まれる」という理由で有給休暇を拒否した点は、労働者間の平等を理由に権利を否定することは許されないとされています。

また、病院側が「リフレッシュとしてはちょっと…」という理由で有給休暇を拒否した点も、労働者の私的な生活を理由に権利を否定することは許されないとされています。これらの点から、病院側の対応は違法性がある可能性があります。

このような場合、まずは病院の総務や人事部門に再度、法的な権利に基づいて有給休暇の申請を再提出することが考えられます。それでも解決しない場合は、労働基準監督署に相談することができます。労働基準監督署は、労働者の権利を守るための行政機関であり、使用者の違法行為を是正するための調査や指導を行います。

また、退職を申し出た後、退職日の確認を急かされた点も、労働者の権利を尊重しない対応と言えます。退職に関しては、労働者は最低でも2週間前までに申し出れば良いとされていますが、病院側が急かすような対応は適切ではありません。

このような状況では、労働者の精神的な負担も大きいため、労働基準監督署や弁護士などの専門家に相談することをお勧めします。また、労働組合に加入している場合は、組合に相談することも有効です。労働者の権利は法律によって守られており、適切な対処を行うことで、自分の権利を守ることができます。