労働法違反をしている会社で働いている場合、即日退職は可能です。労働基準法により、使用者は労働者に対して法定の労働時間、休憩時間、休日を確保する義務があります。ご質問のように、労働時間内に適切な休憩を与えず、また労働時間外に業務を強制する行為は、労働基準法第32条（労働時間の原則）、第34条（休憩時間）、第35条（休日）に違反しています。

即日退職をする場合、退職届を提出することが一般的ですが、労働基準法第15条により、労働者は退職の予告をする義務があります。ただし、使用者の責に帰すべき事由により退職を希望する場合は、この予告義務が免除されることがあります。具体的には、労働基準法第20条に基づき、使用者が労働契約を違反している場合や、労働者の生命、身体に対する重大な危険がある場合には、即日退職が認められる可能性があります。

退職届については、「一身上の都合」として提出することが一般的ですが、労働基準法違反を理由に退職する場合は、その旨を明記することが望ましいです。また、退職後に労働基準監督署に相談し、労働条件の是正を求めることも可能です。労働基準監督署は、労働者の権利を保護し、使用者に対して適切な指導や是正勧告を行う機関です。

即日退職を決意される前に、労働組合や弁護士などの専門家に相談し、法的な観点からアドバイスを受けることをお勧めします。また、退職後の生活設計や再就職活動の準備も同時に進めることが重要です。