転職後の即日退職に関するご質問について、以下の点について詳しく説明します。

1. 労働条件通知書の未受領と入社書類の未提出
   労働条件通知書は、労働者が労働条件を確認するための重要な文書です。これが未受領である場合、労働者は労働条件を正確に把握できていない可能性があります。また、入社書類の未提出については、法的には労働者が労働契約を締結するために必要な手続きですが、すでに労働を開始している場合、事実上の労働契約は成立していると考えられます。

2. 働いた分の賃金の支払い
   労働者が働いた分の賃金は、労働基準法に基づき支払われるべきです。口座番号とマイナンバーを記載した書類の提出は、通常、賃金の振込みに必要となります。ただし、マイナンバーの提出については、個人情報保護の観点から慎重に扱う必要があります。

3. 業務に必要な支給品の支払い義務
   業務に必要な支給品については、通常、無料で支給されるべきです。使用したものに関して支払いの義務が発生するかどうかは、支給時の契約内容や会社の規定によります。

これらの問題に対処するためには、労働基準監督署に相談することをお勧めします。労働基準監督署は、労働者の権利を保護し、労働条件の適正化を図るための機関です。また、弁護士に相談することも有効です。弁護士は法的な観点からアドバイスを提供し、必要な手続きを支援してくれます。

以上の情報を参考に、適切な対応を取ってください。