会社との退職に関する問題は非常に複雑で、特に未払いの残業代や労働契約書の不在、さらには大きな負債の問題が絡むと、解決が難しくなります。以下に、あなたの状況に対するいくつかのアドバイスを提供します。

まず、未払いの残業代については、労働基準法に基づいて請求する権利があります。労働基準監督署に相談することで、法的な手続きを進めることができます。また、労働契約書がない場合でも、労働条件通知書や給与明細、業務日報など、労働条件を証明できる資料を持っていれば、法的に労働条件を主張することが可能です。

次に、会社から提示された600万円の負債については、その根拠となる契約や規定があるか、法的に認められる債務なのかを確認する必要があります。法的な専門家である弁護士に相談することで、負債の法的な位置づけを明確にし、適切な対応策を見出すことができます。

また、社長からの「部署替えして働いて返す」という提案は、労働者の意思を無視した不当な条件である可能性があります。労働者は労働契約に基づいて働く権利があり、不当な条件を強いられることはありません。この点についても、弁護士に相談することで、法的な対応策を検討することができます。

最後に、退職に関しては、会社との合意が必要ですが、会社が退職を認めない場合でも、労働基準法に基づいて退職する権利があります。ただし、退職の手続きには法的な手順があり、適切に行わないと後々のトラブルにつながる可能性があります。弁護士に相談し、適切な手続きを踏むことをお勧めします。

以上の点を踏まえ、まずは労働基準監督署と弁護士に相談し、法的な手続きと対応策を確認することが重要です。それにより、あなたの権利を守り、適切な解決策を見出すことができるでしょう。