日本の労働基準法により、アルバイトであっても、有給休暇を取得した場合、その分の賃金は支払われることが定められています。具体的には、労働基準法第39条により、使用者は労働者が有給休暇を取得した場合、その日について通常の労働日に支払われる賃金を支払わなければなりません。したがって、あなたが有給休暇を取得したにもかかわらず、その分の賃金が支払われていない場合、使用者に対して賃金の支払いを求めることができます。

また、クビになった場合でも、その日までの賃金は支払われるべきです。労働基準法第26条により、解雇予告手当として、解雇予告日から解雇日までの賃金の一部が支払われることが定められています。しかし、これは解雇予告がなされた場合のみで、即時解雇の場合は解雇予告手当は支払われません。

あなたの場合、有給休暇分の賃金が支払われていないことは、労働基準法に違反している可能性があります。このような場合、労働基準監督署に相談することをお勧めします。労働基準監督署は、労働基準法の遵守状況を監督し、労働者の権利を保護するための機関です。また、弁護士に相談して法的措置を取ることも一つの手段です。

最後に、今後のために、アルバイトをする際には、労働契約書を交わし、賃金や有給休暇の取り扱いについて明確にしておくことが重要です。これにより、万が一の際にも権利を主張しやすくなります。