アルバイトをクビになった場合、残りのシフトに対する賃金の支払いについては、労働基準法に基づいて判断されます。労働基準法第24条により、賃金は全額を毎月1回以上、一定の期日を定めて支払わなければならないとされています。ただし、アルバイトの場合、契約内容によっては日給制や週給制であることが多く、未消化のシフトに対する賃金が支払われない場合もあります。この場合、労働基準監督署に相談することで、法的な見地から解決を図ることができます。

また、荷物を取りに行く際に店に入れない場合、まずは店長に再度連絡を試みることが重要です。法的には、労働者が職場に置いていった個人の所有物は、退職後も取り戻す権利があります。店長が無視し続ける場合、労働基準監督署や弁護士に相談することも一つの手段です。同僚に頼むことも可能ですが、それが困難な場合は、店長との交渉を続けるか、法的手段を検討することが必要です。