適応障害で休職中に退職の意思を上司に伝えたが、辞めさせてもらえないという状況にある場合、まずは労働基準監督署に相談することが考えられます。労働基準監督署は労働者の権利を保護し、労働条件の遵守を監督する機関です。退職手続きについての具体的なアドバイスや、必要に応じて企業との交渉を支援してくれる可能性があります。

また、労働者の権利を守るための法律である労働基準法に基づいて、退職の意思を明確に伝えることも重要です。退職願や退職届を提出する際には、内容証明郵便を利用することで、退職の意思が確実に伝わったことを証明することができます。

さらに、労働組合に加入している場合は、組合に相談することも一つの手段です。労働組合は労働者の権利を擁護し、労使関係の問題解決を支援する役割を持っています。

ただし、退職手続きは基本的には企業との間で行われるものであり、上司を挟まずに手続きを進めることは通常困難です。そのため、上司とのコミュニケーションを大切にし、可能な限り誠意を持って対応することが求められます。

最終的には、自分の健康と福祉を最優先に考え、医師の診断書などを用いて、医療的にも退職が必要であることを証明することも考慮に入れるべきです。これにより、企業側も退職を認めざるを得ない状況を作り出すことができるかもしれません。

以上の方法を試しても状況が改善されない場合は、弁護士に相談することも一つの選択肢です。弁護士は法的な観点からアドバイスを提供し、必要に応じて裁判所を通じて解決を図ることができます。

退職手続きは複雑でストレスの多いプロセスですが、適切な支援を受けながら、自分の権利をしっかりと主張することが大切です。