日本の労働基準法により、法定労働時間は1日8時間、週40時間と定められています。残業はこの時間を超えて行われる労働で、法定労働時間を超える場合、使用者は労働者に対して割増賃金を支払わなければなりません。派遣やパートタイムの労働者もこの法律の保護を受ける権利があります。

あなたが朝から夜10時までの長時間労働を強いられている場合、まずは使用者に対して労働時間の見直しを求めることが重要です。もし使用者が法的な労働時間や割増賃金の支払いに応じない場合、労働基準監督署に相談することができます。労働基準監督署は労働者の権利を保護し、使用者に対して法的な措置を取ることができます。

辞めるかどうかの判断は、あなたの個人的な状況や他の選択肢によります。例えば、他に良い条件の仕事がある場合や、長時間労働が健康に影響を与えている場合など、辞めることが合理的な選択となることもあります。しかし、辞める前に、労働基準法に基づく権利を行使し、使用者との交渉を試みることが重要です。

また、派遣やパートタイムの労働者は、労働組合に加入することで、より強力な権利保護や交渉力を得ることができます。労働組合は労働者の権利を代表し、使用者との交渉を支援する役割を果たします。

結論として、長時間の残業が強制されている場合、まずは法的な権利を行使し、使用者との交渉を試みることが重要です。その上で、あなたの状況や他の選択肢を考慮して、辞めるかどうかを判断することが望ましいです。