新卒社員の離職率を下げるための対策について、あなたの考えは決して間違っていません。実際、あなたが提案した福利厚生の改善や労働環境の見直しは、多くの研究や実践からも効果的であることが示されています。

まず、有給休暇の取得率が低いことは、社員のワークライフバランスの悪化やストレスの蓄積につながり、結果的に離職率の上昇につながります。日本の労働基準法では年5日の有給取得が義務付けられていますが、それが守られていないことは問題です。会社全体で有給休暇の取得を促進する体制を整えることは、社員のモチベーション維持や健康管理にも役立ちます。

次に、みなし残業の問題ですが、これは実際の労働時間と給与の関係が不明確になり、社員の労働意欲を削ぐ原因となります。みなし残業を撤廃し、突発的な残業に対応することは、社員の労働時間を適正化し、過労を防ぐ効果があります。

上層部の反応については、短期的な利益を優先している可能性がありますが、長期的には社員の定着率が下がり、採用コストや教育コストが増大するリスクがあります。あなたの提案は、これらのリスクを軽減し、持続可能な職場環境を作るための重要なステップです。

したがって、あなたの考えは間違っていません。むしろ、現代の労働環境に適応した合理的な提案であり、上層部とのさらなる議論や説得を通じて、会社の未来を考えた取り組みを推進することが求められています。