パワハラやモラハラの証拠を残すためには、録音や録画以外にもいくつかの方法があります。まず、メールやFAXなどの書面によるコミュニケーションは、証拠として非常に有効です。メールを送信する際には、必ず送信確認を行い、送信済みフォルダに保存しておくことが重要です。また、メールの返信がない場合でも、送信したこと自体が証拠となります。会社が「読んでいない」と主張する場合、送信したメールが届いたことを証明するために、送信確認の記録や、送信したメールが届いたことを示す証拠（例えば、送信済みフォルダのスクリーンショットなど）を提出することができます。さらに、メール以外にも、日記やノートによる記録、同僚や上司との会話の内容を記録することも有効です。これらの記録は、後に証拠として提出することができます。ただし、記録を残す際には、個人情報保護法や労働基準法などの関連法規を遵守することが重要です。また、証拠を残すことがハラスメントの継続を招く可能性がある場合は、労働基準監督署や弁護士などの専門家に相談することをお勧めします。