日本の労働法において、労働者は雇用主からの不当な扱いや嫌がらせから保護されています。あなたのケースでは、上司からの嫌がらせやパワハラが問題となっています。これは、労働基準法第89条および第90条に基づき、労働者の権利を侵害する行為とされています。

まず、あなたが直面している状況を労働基準監督署に相談することをお勧めします。労働基準監督署は、労働者の権利を保護し、雇用主に対して適切な措置をとることができます。また、弁護士に相談することも重要です。弁護士は、あなたの権利を詳細に説明し、法的措置を取るためのアドバイスを提供してくれます。

不当解雇については、労働契約法第16条に基づき、雇用主が労働者を無断で解雇することは許されていません。あなたのケースでは、上司が嘘をついて会社が廃業すると言い、あなたを辞めさせようとしていることが問題となります。これは、不当解雇の可能性があります。

ただし、不当解雇の訴えは、証拠の収集が重要です。あなたが上司から受けた嫌がらせやパワハラの証拠を集めることが必要です。これには、メールやチャットの記録、目撃者の証言、その他の文書などが含まれます。

また、あなたが精神的に病んでいることも考慮する必要があります。これは、労働者災害補償保険法（労災保険法）に基づき、業務上の負傷、疾病、障害、死亡に対する補償を受ける権利があります。

最後に、あなたが会社を辞めることを余儀なくされている状況ですが、転職先を探すことも重要です。転職エージェントや職業紹介所に相談することで、新しい仕事を見つけることができるかもしれません。

このような状況では、冷静さを保ち、法的な手段を講じることが重要です。弁護士や労働基準監督署に相談し、あなたの権利を守るための行動を取ることをお勧めします。