サービス残業は日本の職場において長年存在する問題ですが、近年、労働基準法の規制強化や働き方改革の影響で、その実態は徐々に変化しています。あなたの会社のように、明示的な残業時間の制限があるにもかかわらず、上司の指示により無償で働かされる状況は、法的には違法です。労働基準法第32条の2により、使用者は労働者に対して、1日8時間、1週40時間を超える労働をさせてはならず、超える場合は36協定を締結し、労働基準監督署に届け出る必要があります。また、残業代の支払いも義務付けられています。

あなたの会社の状況は、親族経営の企業であることから、伝統的な経営スタイルが根強く残っている可能性があります。しかし、上場企業である以上、社会的責任を果たす必要があり、労働基準法を遵守することはその一環です。

Z世代と呼ばれる若い世代は、働き方に対して異なる価値観を持っており、より柔軟でワークライフバランスの取れる職場環境を求める傾向があります。あなたの疑問は、その価値観に基づくものであり、決して間違っているわけではありません。

自身の考え方を改めるか、助けを求めるかは個人の選択ですが、労働基準監督署や労働組合に相談することは、法的な観点からも有効な手段です。また、会社内部での改善を求めるために、社内の労働組合や同僚との連携も考えられます。

最終的には、自分の価値観と職場環境のマッチングを考えることが重要です。もし、現在の職場が自分の価値観と合わないと感じるのであれば、転職を検討することも一つの選択肢です。ただし、その前に、現状の改善を試みることも大切です。