退職した会社からの業務に関する問い合わせに応じるべきかどうかは、状況によります。まず、退職時に業務の引継ぎを十分に行ったかどうかが重要です。あなたの場合、業務のマニュアルを5冊と引継ぎ書を1冊作成しているため、引継ぎは十分に行われたと考えられます。しかし、引継ぎ相手がすぐに退職してしまったことは、引継ぎが不十分であったと見なされる可能性があります。

ただし、引継ぎ書やマニュアルがある場合、それらを参照すれば業務を理解できるはずです。そのため、引継ぎが不十分であったとは言えないでしょう。会社が損害賠償請求を行う可能性は低いと考えられますが、法的な問題については専門家に相談することをお勧めします。

また、個人的な感情としては、あなたがその会社や社員を心底嫌っていることは理解できます。しかし、業務上の問い合わせに対しては、可能な限り応答することが職業倫理として望ましいです。ただし、その応答は簡潔で、業務に関するものに限定することが重要です。無視することは、法的なリスクを増大させる可能性があります。

結論として、引継ぎ書やマニュアルがある限り、業務に関する問い合わせには応じるべきですが、その応答は業務に関するものに限定し、個人的な感情を交えないようにしましょう。また、法的な問題については専門家に相談することをお勧めします。