労働基準法により、8時間以上の労働に対しては少なくとも1時間の休憩が義務付けられています。しかし、具体的な休憩時間の配分や拘束時間内の休憩の取り方については、法律で明確に定められているわけではありません。そのため、12.5時間の拘束時間内で90分の休憩を取る場合、その30分が準備や着替えなどに充てられるという点は法的に問題があるとは言えません。ただし、実質的な休憩時間が60分に短縮されることになり、労働者の健康や福祉を考慮すると、より長い休憩時間が望ましいとされています。

また、6時間以上の労働に対しては少なくとも45分の休憩が必要とされていますが、これが全く取られていない場合、労働基準法違反となる可能性があります。特に、7時間の連続労働で休憩がなく、トイレや水分補給も不可という条件は、労働者の健康を損なう恐れがあり、法的にも問題があると考えられます。

単発派遣の場合でも、労働基準法の規定は適用されますので、労働条件が法的基準を下回る場合は、労働基準監督署に相談することができます。労働者の権利を守るためにも、適切な休憩時間を確保することは非常に重要です。