上司が勝手に残業代を削る行為は、労働基準法に違反する可能性があります。労働基準法第37条では、使用者は労働者に対して、法定労働時間を超える労働に対して割増賃金を支払わなければならないと定められています。この割増賃金の支払いがなされない場合、労働者は労働基準監督署に相談することができます。

具体的な対処方法としては、まずは上司に対して、なぜ残業代が削られたのかを明確に問い合わせることが重要です。その際、会社の規定や労働基準法に基づいて、正当な理由がない限り残業代を削ることは違法であることを指摘することが有効です。

また、勤務時間表のコピーを取っておくことは、残業をしていた証拠として非常に重要です。これらの証拠を持って、労働基準監督署に相談することで、法的な手段を取ることができます。労働基準監督署は、労働者の権利を守るための行政機関であり、違法な労働条件や賃金不払いなどの問題に対して調査を行い、是正措置を取る権限を持っています。

さらに、会社の労働組合がある場合は、労働組合に相談することも一つの手段です。労働組合は労働者の権利を擁護し、会社との交渉を行うことができます。

最後に、このような問題は我慢する必要はありません。労働者の権利は法律によって保護されており、適切な手段を取ることで、正当な賃金を受け取る権利を守ることができます。