あなたの状況は複雑で、法的な観点から慎重に検討する必要があります。まず、休業要請に対する休業手当の支給は労働基準法に基づいて義務付けられています。会社がこれを支給しないことは違法であり、労働基準監督署に相談することで適切な対応を取ることができます。

次に、会社が6月30日で契約が終了したと主張する件について、あなたがそのような契約を交わしていないという点は重要です。会社が勝手に契約終了を宣言することは、法的に無効です。労働契約法により、労働者と使用者の合意なしに契約を終了させることはできません。

また、会社が嘘の発言をしていることは、信頼関係の破壊につながり、さらに深刻な法的問題を引き起こす可能性があります。このような場合、弁護士に相談し、法的措置を取ることを検討することが重要です。

解雇については、会社が正当な理由なしに労働者を解雇することは労働契約法に違反します。会社が解雇の手続きを正しく行っていない場合、その解雇は無効となります。あなたが在職中であるという事実は、会社の主張が法的に無効であることを示しています。

最終的に、あなたの状況は労働基準監督署や弁護士などの専門家に相談し、適切な法的措置を取ることが最善の策です。これにより、あなたの権利を守り、会社に対して適切な対応を取ることができます。