残業代の請求は可能ですが、証拠がない状態では難しい場合があります。まず、労働基準法により、使用者は労働者に対して労働時間、休憩時間、休日について明確に示す義務があります。また、法定労働時間を超えた労働に対しては、割増賃金を支払う義務があります。あなたの場合、労働時間が異常に長く、週休1日という状況は労働基準法に違反している可能性が高いです。

証拠がない場合でも、まずは労働基準監督署に相談することをお勧めします。労働基準監督署は、労働者の権利を守るための行政機関で、労働条件の是正や違法行為の是正を行います。相談する際には、具体的な労働時間や勤務状況を詳しく説明することが重要です。また、日々の労働時間を記録しておくことも有効です。

さらに、弁護士に相談することも一つの手段です。弁護士は法的な観点からアドバイスを提供し、証拠集めや交渉のサポートを行ってくれます。残業代の請求は、法的なプロセスを踏む必要があり、専門的な知識が求められるため、弁護士の助けを借りることが効果的です。

最後に、退職する場合でも、適切な手続きを踏むことが重要です。突然の退職は、残業代請求の立証に不利になる可能性があるため、退職する前に労働基準監督署や弁護士に相談し、適切な手続きを踏むことをお勧めします。