アルバイトを解雇され、契約書に基づく給料の返済と支払い停止を要求された場合、まずは冷静に状況を整理することが重要です。契約書の内容を再確認し、その中に「働いた分の給料を払わない」という記載がないことを確認したのであれば、その点は法律的に根拠がありません。

日本の労働基準法により、労働者は働いた分の賃金を受け取る権利があります。解雇予告手当や退職金に関する記載があっても、それは働いた分の賃金とは別の問題です。あなたが未成年であることは、法的に保護される立場です。

退職願に「清算済み」と記載したことは、あなたがすでに支払いを受けたと誤解される可能性があります。しかし、それはあくまでもあなたが支払いを受けたと認識していることを示すものであり、実際に支払いが行われていない場合、その記載は法的効力を持ちません。

このような状況では、労働基準監督署（労基）に相談することを強くお勧めします。労基は労働者の権利を保護し、適切な賃金支払いを確保するための機関です。相談の際には、契約書や退職願のコピー、そして給与明細などの証拠を持参することが重要です。

また、親に相談し、法的なアドバイスを受けることも有益です。未成年であるあなたの権利は、親の助けを借りてより強力に主張することができます。

最後に、退職願に署名したことは、あなたが自主的に退職したという事実を示すものですが、それは賃金請求権を放棄したことを意味するものではありません。労基に相談し、適切な措置を取ることで、あなたの権利を守ることができるでしょう。