あなたの状況について、まずは労働基準法に基づいて考えてみましょう。労働基準法第24条により、使用者は賃金を全額、直接労働者に支払わなければならないとされています。これは、労働者が突然辞めたからといって、その労働者に対する賃金支払い義務が免除されるわけではありません。

突然辞めたという行為（いわゆる「ばっくれ」）は、労働契約上の義務違反となる可能性がありますが、それは賃金支払いとは別の問題です。使用者は、労働者が辞めたことによる損害賠償を求めることはできますが、それは賃金から差し引くのではなく、別途請求する必要があります。

また、8月分の給料についても、労働した分に対する賃金は支払われるべきです。ただし、8月の後半に辞めた場合、その月の労働日数や労働時間に応じて、給料が日割り計算されることがあります。これは一般的な給与計算方法であり、違法ではありません。

あなたの状況では、店長の対応が適切でない可能性が高いです。労働基準監督署に相談することで、法的な観点からアドバイスを受けることができます。また、労働組合に加入している場合は、組合に相談することも有効です。

最後に、今後の就業先選びについては、労働条件や給与支払いの信頼性を確認することが重要です。企業の評判や過去の労働問題に関する情報を収集することで、安心して働く環境を選ぶことができます。