会社都合で解雇された場合、労働基準法に基づき、解雇予告手当を受け取る権利があります。解雇予告手当は、解雇予告が30日前に行われなかった場合、30日分以上の平均賃金を支払うことが義務付けられています。また、6月のシフトについては、解雇が確定している場合、会社は労働者に対してシフトを入れる義務はありません。ただし、有給休暇については、労働基準法第39条に基づき、解雇予告期間中であっても使用することができます。有給休暇は労働者の権利であり、会社はこれを拒否することはできません。また、解雇に納得がいかない場合、労働基準監督署に相談することも可能です。労働基準監督署は、労働者の権利を守るための行政機関であり、解雇の適法性や解雇手続きの適切性などについて調査を行うことができます。