日本の労働環境において、残業手当なしでの長時間労働や、付き合い残業、無償の雑務負担は、法的には違法です。労働基準法では、法定労働時間を超える労働に対しては割増賃金が支払われることが義務付けられています。また、労働者の健康を損なう過剰な労働時間は、過労死などのリスクを高めるため、労働基準監督署による監視が行われています。

あなたの夫の状況は、特に大手企業においては異常と言えます。大手企業は社会的責任を重視し、労働法を遵守することが期待されています。しかし、実際には、企業文化や上司の圧力により、違法な労働条件が容認されることがあります。

このような状況に対処するためには、まずは労働組合に相談することが有効です。労働組合は、労働者の権利を守るための交渉や、労働基準監督署への通報を行うことができます。また、労働基準監督署に直接相談することも可能で、違法な労働条件が認められれば是正勧告や是正命令が出されます。

さらに、企業内での問題解決を図るために、人事部門や労務部門に相談することも一つの手段です。ただし、これらの部門が問題を認識していない場合や、問題解決に消極的な場合もあるため、労働組合や労働基準監督署への相談も併せて検討することが重要です。

最後に、あなたの夫の健康と福祉を考えると、過剰な労働時間を続けることは避けるべきです。子供の誕生を控えている今、家族のためにも、適切な労働条件を求めることは正当な権利であり、必要な行動です。