あなたの勤務形態について、労働基準法（労基法）に違反している可能性があります。労基法では、1日の労働時間は原則8時間、週に40時間が上限とされています。また、週に1日または4週間に4日の休日を与えることが義務付けられています。あなたの場合、月曜から土曜日まで勤務し、日曜日と祝日が休みとなっていますが、週休2日制が確保されていないため、これは労基法に違反する可能性があります。

さらに、月に40時間の残業があるということは、年間では480時間の残業となり、これも労基法の上限である年間720時間を超えないとは言えません。特に、36協定（時間外・休日労働に関する協定）が締結されていない場合、このような長時間の残業は違法となります。

また、休みがほとんどもらえないという状況も、労基法に定められた休日の確保に違反している可能性があります。労基法では、労働者に対して適切な休憩時間と休日の確保が求められており、これが守られていない場合、法的な問題が生じる可能性があります。

このような状況では、労働基準監督署に相談することをお勧めします。労働基準監督署は、労基法の遵守状況を監督し、違反があった場合に是正勧告や是正命令を行う機関です。また、労働組合に加入し、労働条件の改善を図ることも有効な手段です。

最後に、労働条件の改善は、労働者の権利であり、その権利を行使することは当然のことです。あなたの労働環境が法的に適切であるかどうかを確認し、必要に応じて適切な手段を講じることが重要です。