日本の労働基準法により、労働者はいつでも退職の意思を表明する権利を持っています。労働基準法第20条には、労働者が退職を希望する場合、30日前までに会社に通知すれば、会社はその退職を認めなければならないと定められています。つまり、労働者が退職の意思を表明し、適切な通知期間を守った場合、会社はその退職を拒否することはできません。

あなたの場合、退職の意思を表明した後、上司から「早くね？」や「年金や保険料を自分で全額払う事になる」といった理由で退職を認めてもらえなかったとのことですが、これは労働基準法に違反しています。会社は労働者の退職の意思を尊重し、適切な手続きを踏んで退職を認める義務があります。

また、年金や保険料については、退職後に自分で支払うことになる可能性はありますが、これは労働者個人の責任であり、会社が退職を拒否する理由にはなりません。

もし、会社が退職を拒否し続ける場合、労働基準監督署に相談することをお勧めします。労働基準監督署は、労働基準法の違反に対して調査を行い、適切な是正措置を取ることができます。

以上のように、あなたの退職を会社が拒否することは違法であり、適切な手続きを踏んで退職を進めることができます。