日本では、労働者の権利は労働基準法によって保護されています。あなたの状況は、法定労働時間の超過、休憩時間の不足、有給休暇の不正な扱い、残業代の未払い、そして精神的な虐待など、複数の法的問題を含んでいます。

まず、労働基準監督署に相談することをお勧めします。労働基準監督署は、労働基準法の遵守を確保するための政府機関で、労働者からの苦情を受け付け、調査を行います。相談は匿名でも可能ですので、安心して相談することができます。

次に、労働組合に加入することも考えられます。労働組合は労働者の権利を擁護し、交渉を通じて労働条件の改善を図ることができます。特に、同じ業界や同じ会社の労働者が組織した労働組合があれば、それに加入することでより強力な支援を受けることができます。

辞める場合には、辞表を提出する際に、会社の不正行為や自分が受けた不利益を記録しておくことが重要です。これにより、後に訴訟を起こす際の証拠となります。また、辞表を提出した後も、会社から不当な扱いを受けないよう、労働基準監督署や弁護士に相談することをお勧めします。

最後に、精神的な虐待やハラスメントに対しては、弁護士に相談し、法的措置を取ることも一つの選択肢です。日本では、ハラスメントは労働者の権利を侵害する行為として認識されており、法的に対処することが可能です。

以上の手順を踏むことで、あなたの権利を守り、適切に会社を辞めることができるでしょう。