会社に借金がある状態で退職することは可能ですが、その借金の返済については慎重に対処する必要があります。まず、借金の返済義務があるかどうかを確認するために、借用書がない場合でも、口頭での合意や電子メール、メッセージなどの記録があれば、それらを集めることが重要です。これらの証拠があれば、法的な交渉や裁判において有利に働く可能性があります。

また、社長のパワハラについては、労働基準監督署や弁護士に相談することを強くお勧めします。パワハラは違法行為であり、被害者は法的保護を受ける権利があります。退職する際には、退職願や退職届を提出することが一般的ですが、パワハラが原因で退職する場合は、その旨を明記することが重要です。これにより、後に労災認定や損害賠償請求などの法的措置を取る際に役立ちます。

最後に、借金の返済については、退職後も返済義務がある場合は、返済計画を立てることが重要です。借金の返済が困難な場合は、債務整理などの法的措置を検討することも一つの選択肢です。ただし、これらの措置は専門家の助言を受けた上で行うことが重要です。