あなたの状況について、まずは労働基準法に基づいて考えてみましょう。労働基準法では、労働者に対して休憩時間を与えることが義務付けられています。具体的には、6時間以上8時間未満の労働に対して少なくとも45分の休憩を与えることが求められています。あなたの場合、1日6時間の勤務に対して45分の休憩が法的に必要です。しかし、あなたが述べているように、実際には15分しか休憩を取れておらず、残りの30分は無賃金労働となっている状況です。これは労働基準法に違反している可能性があります。

次に、給与についてですが、月給制の社員として雇用されている場合、休憩時間が給与に反映されるかどうかは契約内容によります。一般的に、月給制では休憩時間も含めて給与が支払われることが多いですが、契約書を確認することが重要です。もし契約書に休憩時間の扱いが明記されていない場合、会社に対して法的な根拠を持って問い合わせることができます。

また、時給制のパートスタッフとの扱いの違いについても、会社の内部規定や労働契約に基づいて判断する必要があります。もし、同じシステムを使用しているにもかかわらず、時給制のスタッフのみが休憩時間の扱いが異なる場合、これは労働条件の不平等となり、労働基準監督署に相談することが考えられます。

最後に、相談先についてですが、まずは会社の人事部門や労働組合に相談することが第一歩です。もし、会社側が問題を解決しない場合、労働基準監督署に相談することができます。労働基準監督署は労働基準法の違反に対して調査を行い、必要に応じて是正勧告を行う権限を持っています。

以上の情報を基に、あなたの状況に適した対応を取ることをお勧めします。