アルバイトを辞める際の予告期間と有給休暇の使用については、労働基準法に基づいて判断する必要があります。労働基準法第20条によると、使用者は労働者が退職する場合に、少なくとも30日前に予告するか、または30日分以上の平均賃金を支払うことが義務付けられています。しかし、この規定は正社員に対してのみ適用され、アルバイトやパートタイマーには適用されません。

アルバイトの場合、基本的には使用者との間で合意された期間や条件に従うことになります。つまり、1ヶ月前の予告が必要というのは、そのアルバイト契約において特別に定められている場合があります。もし契約書や就業規則にそのような記載があるなら、それに従う必要があります。

一方、有給休暇については、労働基準法第39条により、一定の条件を満たした労働者には有給休暇が与えられることになっています。これはアルバイトやパートタイマーにも適用されます。ただし、有給休暇の取得については、使用者の許可が必要であり、退職予定日までに消化できない場合は、その分の賃金が支払われることになります。

したがって、あなたの場合、2週間前の予告と有給休暇の消化が当然だと思っているのであれば、まずは就業規則や契約書を確認し、その上で使用者と話し合うことが必要です。もし、使用者の要求が労働基準法に反するものであれば、労働基準監督署に相談することも一つの手段です。