日本の労働基準法により、全ての労働者は年次有給休暇（年休）を取得する権利があります。年休の付与日数は、雇入れの日から6ヶ月間継続勤務し、所定労働日の8割以上出勤した労働者に対して、最低10日間が付与されます。その後、勤続年数に応じて日数が増加します。

あなたの場合、週3日の契約であっても、繁忙期に週5日働くことや残業があることは、年休の取得権利に影響を与えません。年休は、実際の出勤日数ではなく、契約上の所定労働日数に基づいて計算されます。したがって、週3日の契約であれば、その3日分に対して年休が付与されることになります。

具体的な年休の日数は、勤続年数に応じて以下のようになります：

• 雇入れから6ヶ月後：10日
• 1年6ヶ月後：11日
• 2年6ヶ月後：12日
• 3年6ヶ月後：14日
• 4年6ヶ月後：16日
• 5年6ヶ月後：18日
• 6年6ヶ月後：20日

これらの日数は最低限の基準であり、企業によってはより多くの年休を付与する場合があります。また、年休の取得は労働者の権利であり、使用者は正当な理由なくこれを拒むことはできません。

あなたの場合、2年間勤務しているため、最低でも12日の年休が付与されているはずです。年休の取得については、使用者に対して明確に意思表示をすることが重要です。もし、年休の取得について使用者が拒否する場合、労働基準監督署に相談することができます。

また、年休の取得による賃金の減少を心配する必要はありません。年休取得時の賃金は、通常の賃金と同額が支払われることが法律で定められています。

以上の情報を参考に、年休の取得について使用者とのコミュニケーションを図ることをお勧めします。