日本の労働法により、無報酬のインターンシップは基本的に違法です。ただし、学生が教育目的で行うインターンシップは例外とされていますが、その場合でも最低限の交通費や食事代などの費用は支払われるべきです。あなたのように、具体的な業務を担当し、かつその業務が会社の利益に直接結びつく場合、報酬を受け取る権利があります。特に、パソコンの買い替えなどの個人的な出費を伴う場合、それを補助することは一般的な慣行です。また、業務内容が多岐にわたり、かつその労力が相当なものであることを考慮すると、何らかの報酬や費用補助を求めることは合理的です。会社との交渉においては、これらの点を明確に伝え、自分の権利を主張することが重要です。