日本の職場で上司からセクハラ、スメハラ、パワハラを受けている場合、まずはその状況を記録することが重要です。具体的には、発生した日時、場所、内容、目撃者などを詳細に記録しておきます。これは、後に労働基準監督署や弁護士に相談する際に証拠として使用できます。

次に、会社の内部申告制度を利用することが考えられます。多くの企業では、セクハラやパワハラなどの問題を扱う専門の窓口が設けられています。この窓口に相談することで、会社が法的に義務付けられた対応を取ることが期待できます。

しかし、社長に相談しても無駄だったとのことですので、次の手段として労働基準監督署に相談することが考えられます。労働基準監督署は、労働者の権利を守るための行政機関で、セクハラやパワハラなどの問題に対して調査を行い、必要に応じて企業に是正勧告を出す権限を持っています。

また、弁護士に相談することも一つの選択肢です。弁護士は法的な観点からアドバイスを提供し、必要に応じて裁判所に訴える手続きを支援してくれます。

最後に、このような状況では精神的な負担も大きいと思われますので、心のケアも忘れないようにしましょう。職場の相談窓口や専門のカウンセラーに相談することも有効です。

これらの手続きを通じて、上司を速やかに店舗から追い出すことを目指すことができますが、それには時間と忍耐が必要です。その間、自分自身の心身の健康を第一に考え、適切なサポートを受けながら問題解決に向けて進むことが大切です。