あなたの状況は、解雇と退職の境界線上にあるようです。解雇とは、会社が労働者の契約を一方的に終了することを指し、解雇予告手当や解雇通知が必要となります。一方、退職は労働者が自発的に契約を終了することで、解雇予告手当は発生しません。

あなたが述べた状況から、会社は解雇の形をとらず、退職の形をとろうとしているようです。しかし、あなたがクビであることを伝えられ、タイムカードと制服の返却を求められたことから、解雇と認識しているのは理解できます。

このような場合、労働基準監督署に相談することをお勧めします。労働基準監督署は、労働者の権利を守るための政府機関で、労働契約や労働条件に関する問題を調査し、適切なアドバイスを提供します。

相談の際には、できるだけ詳細な状況説明と、会社からの連絡内容や退職届のコピーなどの証拠を持参することが重要です。労働基準監督署は、あなたの状況を評価し、解雇予告手当の支払いが必要かどうか、またはその他の法的措置が必要かどうかを判断します。

また、労働組合に加入している場合や、加入可能な場合は、組合に相談することも有効です。労働組合は、労働者の権利を擁護し、交渉を支援する専門的な組織です。

最後に、このような状況はストレスがかかることが予想されますが、冷静に対応し、法的な手続きを正しく行うことが重要です。労働基準監督署や労働組合は、あなたの味方ですので、安心して相談してください。