退職を考えている際に、同期と社長の不倫行為による不信感が理由となっている場合、これは会社都合の理由とは通常見なされません。会社都合の退職とは、給与・待遇、労働時間、業務内容などの労働条件が契約内容と異なる場合や、毎月の残業時間が45時間以上に達し、その状態が3カ月以上続いた場合、仕事内容の変更などが主な理由となります。

社長の不倫行為は、個人的な問題と見なされることが多く、会社の風紀を乱す行為として問題視される可能性はありますが、これを直接的な退職理由とするのは難しいでしょう。ただし、このような状況があなたの仕事環境に悪影響を及ぼしていると感じるのであれば、それを理由に退職を考えることは可能です。

退職の交渉においては、まずは冷静に自分の希望する退職理由を整理し、それを上司や人事部に対して明確に伝えることが重要です。会社都合の退職を望む場合は、労働条件の不備や過剰な残業など、具体的な問題点を指摘し、それが継続的であることを証明する資料を準備すると良いでしょう。

また、退職の際には、退職願いや退職届を適切な形式で提出し、退職後の手続きや給与の精算などについても確認しておくことが大切です。退職は人生の大きな決断ですので、慎重に進めると共に、法的なアドバイスを受けることも検討すると良いでしょう。