職場でのパワハラや差別的な扱いは、日本の労働基準法に違反する重大な問題です。あなたが述べたように、先輩からの言動があなたの仕事の能力を否定し、障害者として扱われるような言動をされた場合、それはパワハラの一形態と見なされる可能性があります。

具体的には、労働基準法第109条は、労働者の人格を尊重し、尊厳を保持することを求めています。また、第110条は、労働者を不当に差別しないことを義務付けています。これに違反する行為は、労働基準監督署によって是正措置が取られる可能性があります。

録音を労働基準監督署に提出することは、証拠として非常に有効です。しかし、録音する際には、個人情報保護法やプライバシーに関する法律に注意する必要があります。また、録音は法的な証拠として認められるためには、適切な方法で行われ、証拠能力を持つことが重要です。

労働基準監督署に相談する前に、まずは職場の内部申し立て制度を利用することを検討することも重要です。内部で問題が解決できない場合に、労働基準監督署や弁護士に相談することが一般的な手順です。

最後に、あなたの権利を守るために、労働組合や労働問題に詳しい弁護士に相談することを強くお勧めします。彼らは、あなたの状況を詳しく理解し、最適なアドバイスを提供してくれるでしょう。