退職後に給料が振り込まれない場合、まずは就業規則を確認することが重要です。就業規則に給料の支払い方法が明記されている場合、それに従って支払われるべきです。もし、規則に従っているにもかかわらず給料が振り込まれない場合、それは違法行為となります。

電話で問い合わせた際に「取りに来い」と言われる可能性はありますが、それが嫌がらせであるかどうかは判断が難しい部分です。ただし、就業規則に従っている限り、給料の振り込みは企業の義務であり、それが行われない場合は労働基準監督署に相談することができます。

また、離職票などの書類についても、返信用封筒と一緒に郵送することは一般的に認められています。企業側が合理的な理由なくこれを拒否する場合、それも違法行為となります。

常識的な辞め方をしていないことは理解できますが、就業規則に従っている限り、給料の振り込みや必要書類の郵送は企業の義務です。もし、これらの権利が侵害されていると感じた場合、労働基準監督署や弁護士に相談することをお勧めします。