有給休暇は労働者の権利であり、労働基準法によって保護されています。労働基準法第39条によると、6ヶ月以上継続勤務し、所定労働日の8割以上出勤した労働者には、年次有給休暇を与えなければなりません。あなたの場合、8年間勤務しているにもかかわらず、有給休暇が数回しか取得できていないということは、法的に問題がある可能性が高いです。

上司からの回答が「人が足りないから新しく新人が入って仕事を覚えてからでないと無理」という理由であっても、これは労働基準法に違反する可能性があります。特に、新人が2年間入っていないという状況は、法的に見ても問題があると考えられます。

このような状況では、労働基準監督署に相談することは非常に有効です。労働基準監督署は、労働者の権利を保護し、企業が労働基準法に違反していないかを監督する役割を持っています。相談する際には、勤務証明書や有給休暇の申請記録など、可能な限りの証拠を持参することが望ましいです。

また、労働組合に加入している場合は、組合を通じて相談することも一つの方法です。労働組合は労働者の権利を擁護するために、法的なアドバイスや支援を行ってくれます。

最後に、このような状況では精神的な負担も大きいと思われますので、家族や友人、信頼できる先輩などに相談することも重要です。彼らからのサポートやアドバイスが、問題解決の一助となるかもしれません。