有給休暇は労働者の権利であり、会社がこれを拒否することはできません。労働基準法第39条により、使用者は労働者が有給休暇を請求した場合、正当な理由なくこれを拒むことはできません。ただし、会社が業務上の都合で有給休暇の取得を認めない場合、その理由が合理的であれば、一時的に有給休暇の取得を制限することが認められています。しかし、その場合でも、会社は代替の日を提供するなど、労働者の権利を侵害しないように対応する必要があります。

あなたの場合、会社が有給休暇の取得を拒否し続けるのは問題です。まずは、会社の人事部門や労働組合に相談することをお勧めします。これらの機関は、労働者の権利を守るための専門的な知識と経験を持っています。もし、それでも解決しない場合は、労働基準監督署に相談することができます。労働基準監督署は、労働基準法の違反に対して調査を行い、必要に応じて是正勧告を行う権限を持っています。

また、会社が有給休暇の取得を拒否する理由が人員不足によるものであれば、会社は労働者の負担を軽減するための対策を講じる必要があります。例えば、臨時雇用やアウトソーシングを検討するなど、業務の効率化や人員の補充を図ることが求められます。

最後に、労働者自身が労働基準法について理解を深め、自分の権利をしっかりと主張することが重要です。労働者の権利を守るためには、自己防衛の意識と行動が不可欠です。