日本の労働基準法により、有給休暇は労働者の権利として保障されています。具体的には、労働基準法第39条により、週所定労働日数が4日以上、または年間所定労働日数が48日以上の労働者に対して、6ヶ月継続勤務し、全労働日の8割以上出勤した場合、10日以上の有給休暇を与えなければなりません。また、有給休暇は労働者の希望する日に取得できることが原則です。

あなたの状況では、冬季休暇と有給休暇を同時に使用できないという会社の方針は、労働者の権利を不当に制限している可能性があります。また、有給休暇が勝手にシフトに組み込まれることも、労働者の意思を尊重していないと言えます。これらの行為は、労働基準法に違反する可能性が高いです。

労働基準監督署に相談することは非常に有効です。労働基準監督署は、労働基準法の遵守を確保するための行政機関であり、労働者の権利を守るために様々な措置を講じることができます。相談の際には、具体的な状況を詳しく説明し、証拠となる書類（シフト表、労働契約書など）を持参することが望ましいです。

また、転職を検討することも一つの選択肢ですが、現在の会社での問題を解決するために、まずは労働基準監督署への相談を試みることをお勧めします。